時は幕末。
鎖国真っ最中の日常に、突如としてモクモクと黒煙を上げながらやってきた蒸気船。黒船の登場だった。
これまでに見たこともない迫力のある蒸気船から浦賀沖に上陸したのが、アメリカ東インド艦隊司令長官「ペリー」でした。
蒸気船「サスケハナ号」にのって来航したペリーの目的とは一体なんであったのか。
日本に激震を与えた条約の全貌を見てみよう！
日米和親条約から始まる各国との条約
1854年 日米和親条約
日露和親条約
日英和親条約
1855年 日蘭和親条約
1858年 日米修好通商条約
日露修好通商条約
一覧にしてみてみると、この4年間の間にこんなにもたくさんの国との条約が結ばれています。
どの条約も似た名前がついていますが、内容もベースである「日米和親条約」に準じており、港の開港や、最恵国待遇など、が中心となっています。
日米和親条約
1853年、ペリー来航時に置いていったフィルモア大統領の国書から始まります。
翌年1854年、日本はその国書に応えるべく、再来日したペリーと応接係の林大学頭との間で横浜村にて調印されたのが「日米和親条約」でした。
神奈川条約ともいわれていますね。
一体どんな内容の条約だったの？
全12条からなる条文だったんだけど、ついに鎖国対策に終止符が打たれたんだ
・永世不朽の和親（両国民が永久に変わることがなく、場所や人で差別をしないこと）
・下田、函館の開港
・漂流民の救済
・必需品の供給（アメリカ船が不足している薪、水、食料、石炭の供給）
・片務的最恵国待遇
・領事裁判権の容認（下田にアメリカの役人を駐在させる）
といった内容で、下田・函館の開港により鎖国政策が終了となり、一気に日本に外国の空気が流れ始めました。
また、片務的最恵国待遇、つまりは他国に対して条件の良い有利な案が出た場合、締結国すべてが条件改正を日本がのまなければいけない…という日本にとって不利な条件提示となったのです。
他国との和親条約
また、アメリカだけではなく、日本は次々と他国との条約を成立させます。
ロシア極東艦隊司令長官プチャーチンとの間に結ばれた条約。
・下田、函館、長崎を開港
・千島は択捉、しょっつる島間を国境とし、樺太は雑居地とする。
その後、1858年には江戸にて「日露修好通商条約」を結んでいます。
条文の中に和親が入ってなかったため、日英約定ともいい、日米和親条約に準じたものとなっています。
ここでは、長崎・函館のみの開港。
同じく日米和親条約に準じていて、主に長崎に居るオランダ人の行動の自由を要求。
こうして、日米和親条約をきっかけとして、次々に各国との条約を締結することととなってしまったのです。
日米修好通商条約
ペリーの来航後、急に多くの出来事が起きているさなか、1856年、アジア貿易に従事していたハリスが下田にやってきました。
初代アメリカ駐日総領事として着任したハリスは、ついに日本への無茶ぶりをかましてきます。それが「日米修好通商条約」でした。
その全14条からなる主たる内容とは、
・函館、神奈川、長崎、新潟、兵庫の開港。（下田は閉鎖）
・江戸、大坂の開市
・領事裁判権の設定（在留の外国人の裁判は、その国の裁判ルールに従ってその国の領事がおこなう）
・自由貿易の承認
・協定関税の規定（関税自主権を失う）
日本側にとって、完全に不利となるもので、他国と全く対等ではない「不平等条約」となっていました。
しかも、神奈川沖の米艦、ポーハタン号でおこなわれた調印式には、時の天皇、孝明天皇の勅許のないまま、井伊直弼により調印されたのです。
アメリカの軍事力、せまる西欧諸国の圧力に圧倒されて、屈せざるを得ませんでした。
特に日米和親条約、日米修好通商条約で、
片務的最恵国待遇
領事裁判権
協定関税制
を認めることにより、法も関税自主権も失うことで、日本の国内産業を守る手段もなくなってしまったのです。
税率表
| 輸出 | 5% | 金銀貨幣・棹銅の他のすべての日本産輸出品 | |||||
| 輸入 | 20% | 下記以外すべて | |||||
| 35% | すべての蒸留酒・醸造酒 | ||||||
| 5% | 船具・捕鯨具・パン・鳥獣・石炭・建築材・米・亜鉛・生絹など | ||||||
| 無税 | 金銀貨幣・衣服・家財品・非商用書籍など | ||||||
こうして各国との不平等な貿易が始まり、流通の在り方や、物価の高騰、税金対策や打ちこわしの促進など、幕府崩壊への一途となったことは間違いなかったでしょう。
まとめ
ペリー来航をきっかけとした不平等条約は、ここから何年もの間続き、解決策の糸をひたすら探し続けることとなります。
条約改正にあたり、岩倉使節団の派遣や、欧化対策にも積極的に踏みだし、日本はこんなに進んだ国なんだと認めてもらうため、西洋風の文化や風習を取り入れ、さまざまな対策を打ち出しました。
また、治外法権や関税自主権の撤廃をめざし、大日本帝国憲法の発布など、幕府崩壊後の明治政府の使命として、軍事力に屈さない日本独自の在り方を作り上げていくこととなったのですね。
